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Let's未来 はじめるキャンペーン

Let's未来 はじめるキャンペーン

預金を含めた全体設計を考えてみませんか?

キャンペーン概要

  • ※一度に合計20万円以上ご購入いただいた方が対象となります。
  • ※お申込手数料が不要のノーロード型商品、公社債投資信託は対象外とさせていただきます。

  • ※一度に毎月合計2万円以上のご契約をいただいた方が対象となります。キャンペーン期間中に既存のご契約を解約の上、再度ご契約いただくものは対象外とさせていただきます。
  • ※お申込手数料が不要のノーロード型商品、公社債投資信託は対象外とさせていただきます。
対象商品 当行が天引投信積立対象として選定している投資信託(分配金再投資コースのみ)の中からお選びいただけます。
積立金額 毎月合計2万円以上(お申込みいただく投資信託ごとに、毎月5,000円以上1,000円単位でご指定いただけます。)
購入(買付)日 原則、毎月お客さまのご指定いただく日に買付します。(投資信託の受付不可日の際は、異なることがあります。)
  • ※約定日(投資信託の購入価額である「基準価額」の適用日)は、投資信託毎に異なりますので、各投資信託の「交付目論見書」でご確認ください。
振替日
(積立方法)
毎月の購入(買付)日の前営業日に指定預金口座(投資信託指定預金口座と同一口座)から自動振替。
  • ※残高不足の場合はお引落しできません。また、再引落しもできません。(当該月は購入できません)
  • ※カードローン、総合口座当座貸越利用によるお振替えはできません。
  • ※お申込みから初回引落しまで、お時間をいただく場合があります。
換金 原則いつでも可能(一部換金も可能)
申込手数料 投資信託所定の手数料等を振替金額から差し引かせていただきます。くわしくは、「投資信託ファンドガイド」等にてご確認ください。
分配金 普通分配金の場合、税引き後に再投資されます。元本払戻金(特別分配金)の場合、そのまま再投資されます。

【投資信託】

  • ※一度に合計10万円以上ご購入いただいた方が対象となります。
  • ※お申込手数料が不要のノーロード型商品、公社債投資信託は対象外とさせていただきます。

【スーパー定期】

お預入れ期間 1年/自動継続型
適用金利 スーパー定期(1年もの)店頭表示金利
※最新の店頭表示金利はこちらをご覧ください。
お預入れ金額 20万円以上
  • ◎マル優でのお取扱いができます。
  • ◎スーパー定期は預金保険の対象であり、同保険の範囲内で保護されます。
  • ◎スーパー定期については、店頭に商品概要説明書をご用意しております。
NISA口座・
ジュニアNISA
NISA口座・ジュニアNISA口座のご利用が可能です。(ただし、NISA口座は年間120万円まで、ジュニアNISA口座は年間80万円までの投資上限があるため、それを超える部分については、特定口座もしくは一般口座で自動的に受け入れます。)
その他

(2017年6月1日現在)

【投資信託に関するご注意事項】

  • ◎投資信託は、預金商品ではなく、元本の保証はありません。
  • ◎投資信託の基準価額は、組入れ有価証券等の値動きにより変動するため、お受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動により基準価額が変動するため、お受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。これらのリスクはお客さまご自身が負担することになります。
  • ◎投資信託は、預金保険の対象ではありません。
  • ◎当行で販売する投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • ◎当行は、投資信託の販売会社です。投資信託の設定・運用は投資信託委託会社または海外の投資顧問会社が行います。
  • ◎投資信託をご購入の際は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧いただき、内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

【投資信託に係るお客さまの負担となる主な費用】

申込時に
直接負担いただく費用
申込手数料 申込価額 × 3.78%(税抜3.5%)以内
解約時に
直接負担いただく費用
信託財産留保額 解約請求受付日の基準価額 × 1.0%以内
※解約請求受付日の翌営業日または翌々営業日の基準価額を適用するファンドもあります。
保有期間中に
ファンドが負担する費用
(間接的に負担いただく費用)
信託報酬 総資産額の年2.376%(税抜 年2.2%)以内
その他の費用 上記のほか、ファンドでは売買委託手数料、監査報酬、組入資産の保管等に要する諸費用、先物取引・オプション取引等に要する費用、投資するファンドの信託報酬等を負担しております。
「その他の費用」については、ファンドにより異なります。また、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※お客さまにご負担いただく費用等の合計額については、ファンドやお申込代金、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

【2015年7月6日改定】
商号等
株式会社 池田泉州銀行
登録金融機関 近畿財務局長(登金)第6号
加入協会
日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会