キッズわくわく親子サッカー教室 参加者募集キャンペーン

池田泉州銀行はヴィッセル神戸を応援しています。

※予告なく、内容を変更することがあります。あらかじめご了承ください。

前回の様子はこちら!PDFファイル

イベント概要

ご応募期間 2017年3月21日(火)〜2017年5月26日(金)
開催日 2017年6月17日(土)
抽選日 2017年5月31日(水)
当選通知 2017年6月2日(金)
※お届けのEメールアドレスへのご連絡をもって、当せん者の発表といたします。
会場 ノエビアスタジアム神戸・芝生広場(神戸市兵庫区御崎町)

【電車でのご来場】
神戸市営地下鉄海岸線「御崎公園駅」から徒歩約5分/JR神戸線「兵庫駅」から徒歩約20分

 ※JR和田岬線「和田岬駅」は運行本数が少ないのでご利用いただけない場合があります。

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ご招待数 親子ペア50組100名さま
イベント内容
  • 1) ヴィッセル神戸サッカースクール専属コーチによる親子サッカー教室
  • 2) ヴィッセル神戸トップチームの選手とのサイン会・写真撮影
  • 3) サッカー教室終了後のガンバ大阪戦(※)の観戦チケット(B自由席)をプレゼント
    (※)明治安田生命J1リーグ第15節
  • 4) 当行オリジナルヴィッセル神戸ロゴ入りタオルプレゼント
応募対象 下記いずれかのお取引きをいただいているお客さまで、小学生のお子さまがおられる方。期間中、新たにお申込みいただいた方も対象となります(※ご応募は1世帯あたり1組とさせていただきます。)
  • (※1) 口座開設者の親権者(代表)を対象とします。
当せん確率 キャンペーン期間中に対象のお取引きを新たにお申込みいただいたお客さまは、当せん確率が2倍となります。
お申込み お申込みページからエントリーいただくか、お近くの池田泉州銀行でお申込みください。
(※申込書を窓口にご用意しております。)
親子サッカー
教室についての
ご注意事項
  • ●開催時刻、集合場所など詳細につきましては、当せん通知の際にあらためてご案内いたします。
  • 服装:サッカーができる格好。(特定のユニフォームは必要ありません。膝までの靴下と運動靴またはトレーニングシューズ※スパイクは不可)
  • 持ち物:飲み物(3リットルぐらい)、タオル、着替え、レガース(すね当て)、サッカーボール(一組に1個)。
  • ●グラウンド内での飲食・喫煙は禁止です。ゴミはすべてお持ち帰りください。会場までの交通費およびその他個人的な費用などは参加者および保護者のご負担となります。駐車場のご用意がありませんので公共交通機関でお越しください。
  • ●貴重品・手荷物の盗難・紛失については各自ご注意ください。
安全上の注意
  • ● 事故・怪我の応対に関して(保険に関して)
    サッカー教室参加中に事故が起きた場合、主催者は球技場での応急処置を行ない、救急を要する場合は、近隣病院に連絡いたします。また、不慮の状況に対しては、現場で可能な範囲で処置いたします。
  • ※サッカー教室参加中の事故に備えて、共催者であるヴィッセル神戸は参加者を対象に「傷害保険」へ加入します。(保険料は同社が負担します)
  • ※サッカー教室参加中の事故について、当行・共催者側に重大な過失がある場合を除いて、その補償は上記「傷害保険」の範囲内となります。
  • ※サッカー教室実施会場までの送迎は、保護者および保護者の同意したものが行うものとし、送迎中の事故については「傷害保険」の補償範囲外となり、当行・共催者にその責は問わないものとします。

あらかじめご理解のうえ、ご応募をお願いいたします。

お申込みはこちら

ジュニアNISA(未成年者少額投資非課税制度)口座についてのご注意事項

  • ◎ジュニアNISAは2016年1月から口座開設の受付を開始した制度です。2016年4月1日より公募株式投資信託での投資が可能となりました。
  • ◎日本にお住まいで、ジュニアNISA口座を開設する年の1月1日時点で0歳から19歳までの未成年者が開設できます。
  • ◎ジュニアNISA口座は、全ての金融機関を通じて一人一口座しか開設できません。
  • ◎金融機関等の変更をすることはできませんが、口座閉鎖後の再開設は可能です(ジュニアNISA口座を閉鎖した金融機関等と異なる金融機関等で再開設が可能です。ただし、閉鎖した年にすでに非課税枠の利用がある場合には、同年の再開設はできません)。
  • ◎池田泉州銀行で開設するジュニアNISA口座では池田泉州銀行で取り扱う公募株式投資信託が対象商品となります。
  • ◎税務署へ未成年者非課税適用確認申請書等を提出し、税務署から未成年者非課税適用確認書の交付を受けて、ジュニアNISA口座が開設されますが、税務署での未成年者非課税適用確認に時間がかかる場合があります。なお、複数の金融機関にお申込みの場合、当行でジュニアNISA口座が開設できない可能性があります。
  • ◎非課税枠は年間80万円であり、ジュニアNISA口座で保有している公募株式投資信託を一度売却するとその非課税枠の再利用はできません。非課税枠の残額を翌年以降に繰り越すことはできません。
  • ◎ジュニアNISA口座の損失について特定口座等で保有する他の有価証券の売買益や配当金との損益通算はできません。また、損失の繰越控除もできません。
  • ◎公募株式投資信託における分配金のうち普通分配金は課税対象、特別分配金(元本払戻金)は非課税であることから、ジュニアNISA口座で保有した場合に非課税となるのは普通分配金に限られます。
  • ◎ジュニアNISA口座からの払出人は、口座名義人本人とその親権者等の法定代理人に限られます。なお、その年の3月31日において18歳である年の前年12月31日までは、ジュニアNISA口座からの払出は原則できません。払出があった場合には、ジュニアNISA口座は廃止され、過去に非課税で支払われた売買益や配当金について課税されます(ただし、災害などのやむを得ない事由による払出の場合には非課税での払出が可能です)。

※上記記載の内容は、2017年3月現在の法令に基づくものであり、今後、法令の改正等により変更となる可能性があります。

NISA(少額投資非課税制度)口座についてのご注意事項

  • ◎NISA口座は、すべての金融機関を通じて20歳以上の個人のお客さまがお一人さま一口座に限り開設が可能です(金融機関等を変更した場合は除きます)。一定の手続きのもとで、金融機関の変更が可能となりますが、金融機関の変更を行い、複数の金融機関でNISA口座を開設した場合でも、各年において1つのNISA口座でしか公募株式投資信託等を購入することができません。また、NISA口座内の公募株式投資信託等を変更後の金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更しようとする年分の非課税投資枠を利用していた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。
  • ◎複数の金融機関で重複してお申込みされた場合には、ご希望とは異なる金融機関にNISA口座が開設されることがありますが、一定の手続きで変更は可能となります。しかし、NISA口座のご利用開始が大幅に遅れることになりますのでご注意ください。
  • ◎非課税投資枠は、毎年120万円が上限で設定されており、保有している投資信託を一度売却すると非課税投資枠の再利用はできません。
  • ◎非課税投資枠の残額を翌年以降へ繰越すこともできません。
  • ◎投資信託の分配金を再投資した場合は、新たな投資として非課税投資枠を利用して購入することとなります。
  • ◎NISA口座での損失は損益通算や繰越控除ができません。
  • ◎元本払戻金(特別分配金)はそもそも、元本からの払戻しとなるため非課税であり、NISAのメリットを享受できません。
  • ◎非課税期間が満了した場合等に、NISA口座から投資信託が払い出された場合は、払い出された商品の取得価格は払出日における時価となります。
  • ◎NISA口座の申請にあたっては、平成25年1月1日時点の住所が分かる住民票の写しやマイナンバー等が必要となります。詳しくはお近くの池田泉州銀行の窓口にお問合せください。
  • ◎NISA口座の開設・ご利用には、池田泉州銀行で投資信託口座の開設が必要となります。投資信託口座を未開設のお客さまは投資信託口座を開設後、NISA口座の申請を行ってください。

※上記記載の内容は、2017年3月現在の法令に基づくものであり、今後、法令の改正等により変更となる可能性があります。

投資信託に関するご注意事項

  • ◎投資信託は、預金商品ではなく、元本の保証はありません。
  • ◎投資信託の基準価額は、組入れ有価証券等の値動きにより変動するため、お受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動により基準価額が変動するため、お受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。これらのリスクはお客さまご自身が負担することになります。
  • ◎投資信託は、預金保険の対象ではありません。
  • ◎当行で販売する投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • ◎当行は投資信託の販売会社です。投資信託の設定・運用は投資信託委託会社または海外の投資顧問会社が行います。
  • ◎投資信託をご購入の際は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧いただき、内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
商号等
株式会社池田泉州銀行
登録金融機関 近畿財務局長(登金)第6号
加入協会
日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会