メニュー
とじる
  • 口座をひらく
  • 便利につかう
  • ためる・ふやす
  • かりる
  • そなえる・のこす

投資信託の基礎知識

(費用と税金について)

投資信託の費用と税金について

投資信託には手数料がかかるって聞いたけど?

投資信託には手数料がかかるほか、分配金や売却時の利益に税金がかかることもあります。
ただし、手数料の安いファンドや収益が非課税となる制度もありますので、正しく理解しておトクに投資信託をはじめましょう!

投資信託にかかる費用

お客さまにご負担いただく手数料や費用には、直接ご負担いただくお申込手数料などのほか、間接的にご負担いただく信託報酬などがございます。料率などは各商品ごとに異なりますので、詳しくは「投資信託説明書(交付目論見書)」、目論見書補完書面にてお確かめください。

お申込み手数料は保有期間が長いほど負担率が減ります

投資信託の購入時にはお申込み手数料がかかります。お申込み手数料は、購入された投資信託の保有期間が長期におよぶほど、保有期間1年あたりの負担率はしだいに減っていきます。

(注)図のお申込み手数料率や保有期間は例示です。

  • お申込みにあたっては、実際に購入されるファンドのお申込み手数料や信託期間について投資信託説明書(交付目論見書)や目論見書補完書面等でご確認ください。保有期間中には信託報酬、監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料等が信託財産から差し引かれます。また、一部のファンドには、換金時に換金手数料がかかるものや信託財産留保額が基準価額から差し引かれるものがあります。詳しくは、各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)等にてご確認ください。

お支払総額に応じたお申込み手数料(概算)

投資信託のお申込み手数料金額(概算)は以下の計算式により算出できます。

お支払総額とお申込み手数料率(税込)に応じたお申込み手数料(概算)は以下のとおりです。

お申込み手数料(概算)早見表

(注)本表のお申込み手数料は概算金額です。実際のお申込み手数料と異なる場合があります。
上記は消費税を含んだお申込み手数料の概算額であり、約定日の基準価額により上下することがあります。約定後の手数料・消費税額は、後日郵送する「取引報告書」をご確認ください。

投資信託の税金

投資信託の税率

「普通分配金」「売却益」には、それぞれ税金がかかります。

  • 一般口座・特定口座では、上場株式等の譲渡益および分配金・配当金に対して、所得税約20%が課税されます。
    2013年1月から2037年12月末までの25年間は、東日本大震災からの復興のために、復興特別所得税0.315%が上乗せされます。

NISA口座であれば、投資信託の売却益や
分配金が無期限で、非課税となります。

投資信託の税金のかかるイメージ

  • 分配金には税金のかかる「普通分配金」と税金がかからない「元本払戻金(特別分配金)」があります。

投資信託に関するご注意事項

  • 投資信託は、預金商品ではなく、元本の保証はありません。
  • 投資信託の基準価額は、組入れ有価証券等の値動きにより変動するため、お受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動により基準価額が変動するため、お受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。これらのリスクはお客さまご自身が負担することになります。
  • 投資信託は、預金保険の対象ではありません。
  • 当行で販売する投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当行は、投資信託の販売会社です。投資信託の設定・運用は投資信託委託会社または海外の投資顧問会社が行います。
  • 投資信託をご購入の際は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧いただき、内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

投資信託に係るお客さまの負担となる主な費用

申込時に
直接負担
いただく
費用
申込
手数料

申込価額 × 3.85%(税抜3.5%)以内

解約時に
直接負担
いただく
費用
信託財産
留保額

解約請求受付日の基準価額 × 1.0%以内

  • 解約請求受付日の翌営業日または翌々営業日の基準価額を適用するファンドもあります。
保有
期間中に
ファンドが
負担する費用
(間接的に
負担
いただく
費用)
信託報酬

総資産額の年2.42%(税抜 年2.2%)以内

  • 成功報酬を別途ご負担いただくファンドもあります。
    (実績連動クーポンに対して11.0%(税抜10.0%)以内
  • 株式の貸付の指図をおこなう場合、その品貸料の一部に相当する額を別途ご負担いただくファンドもあります。
    (品貸料に対して55.0%(税抜50.0%)以内
その他の
費用

上記のほか、ファンドでは売買委託手数料、監査報酬、組入資産の保管等に要する諸費用、先物取引・オプション取引等に要する費用、投資するファンドの信託報酬等を負担しております。
「その他の費用」については、ファンドにより異なります。また、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

  • お客さまにご負担いただく費用等の合計額については、ファンドやお申込代金、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

【2019年10月1日改定】

商号等

株式会社 池田泉州銀行
登録金融機関 近畿財務局長(登金)第6号

加入協会

日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

個人のお客さま「インターネットバンキング」
法人・個人事業主のお客さま「インターネットEB」
ログインページのご案内

池田泉州銀行 ホームページはリニューアルいたしました。

個人のお客さま「インターネットバンキング」
法人・個人事業主のお客さま「インターネットEB」のログインページへは、
トップページ(https://www.sihd-bk.jp/)画面右上の
「インターネットバンキング ログイン」ボタンをクリックし、
ご利用になるサービスのログインボタンよりお進みください。
法人・個人事業主のお客さまトップページ(https://www.sihd-bk.jp/corporation/)は、
画面左上の「法人・個人事業主のお客さま」をクリックし、メニューよりお進みください。

個人のお客さま「インターネットバンキング」
法人・個人事業主のお客さま「インターネットEB」のログインページへは、画面上部の「ログイン」ボタンをタップし、ご利用になるサービスのログインボタンよりお進みください。
法人・個人事業主のお客さまトップページ(https://www.sihd-bk.jp/corporation/)は、画面右上のメニューボタンをタップし、メニューよりお進みください。

  • 閉じる