新築で購入したマイホームも10年20年30年と歳月が流れると、
ところどころに経年劣化が目立ってきたり、家族構成の変化に伴って 住みにくさを感じたりするようになってきます。
そこで検討したいのが、住まいのリフォーム。
適切なリフォームを行えば、住み慣れたマイホームで 再び快適に暮らせるようになるでしょう。
そこで今回は、リフォームの費用相場や失敗しないリフォーム会社の選び方、
さらにリフォーム費用の調達に便利なリフォームローンの基礎知識について紹介します。
（1）リフォーム場所別の費用相場
リフォームを行うにあたって、まず気になるのが費用のことではないでしょうか。住まいのなかで特にリフォーム頻度の高い場所について、リフォームの工事費用の相場を調べてみました。
キッチン：40万円〜200万円
コンロやレンジフードなど一部の機器を交換するだけのリフォームであれば、40万円程度。キッチン全体を新しいものに交換するのであれば、100万円程度。キッチンの場所を移動する場合は給排水設備や排気ダクトの工事も必要になるため、200万円程度かかるとされています。
トイレ：10万円〜50万円
現在のトイレに温水洗浄便座を取り付けるだけなら、10万円程度。バリアフリー化を目的に、和式から洋式に交換し、最新式の温水洗浄便座を設置、さらに手すりなどを取り付けると、50万円程度かかるとされています。
浴室：50万円〜150万円
浴槽のみを交換するだけのリフォームであれば、50万円以下でも可能です。床や壁などの内装リフォームなら、10万円〜30万円。昔ながらの浴室をユニットバスに交換するのであれば、100万円〜150万円程度とされています。
床のフローリング：20万円〜90万円
畳の床をフローリングに替えたり、古くなったフローリングを新しいものに替えたりする場合、工法やフローリング素材にもよりますが、12畳で30万円前後とされています。
外壁：50万円〜200万円
外壁の補修であれば、50万円〜80万円。塗装の塗り替えは100万円前後。断熱・遮熱・防水・防音など機能性の高いパネルへの張り替えや重ね張りであれば、200万円以上かかることもあるとされています。
屋根：50万円〜150万円
屋根のリフォームには3種類の方法があり、塗装の塗り替えであれば50万円以下、既存の屋根に新しい屋根材を重ねる「重ねぶき」であれば100万円前後、既存の屋根を取り除いて新たな屋根材に交換する「ふき替え」は150万円前後とされています。
耐震補強：20万円〜200万円
耐震用の金具を設置すれば済むようなリフォームであれば、20万円前後。基礎から耐震補強をしなければならない場合は100万円〜200万円程度かかるとされています。
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上記の金額は目安としてご参照ください。建物の規模や工事内容等によっては、金額が大きく異なる場合もあります。
（2）工事費以外に必要な費用
リフォームにかかる費用は、実は工事費だけではありません。次のような費用が必要になる場合があります。
設計費
間取り変更などの大規模なリフォームの場合、別途、設計費が必要になることがあります。工事費に設計費を含むリフォーム業者と含まない業者がいるので、見積りの際などに確認しておきましょう。
仮住まい・トランクルーム費用
大規模リフォームの場合、仮住まいが必要になったり、家具や荷物を預けるためにトランクルームを借りたりする必要が出てくることがあります。加えて、その際は引越費用や運送費用も必要になるかもしれません。
駐車場代
自宅にリフォーム業者の車両を駐車するスペースがなければ、近くのコインパーキング等を利用してもらうことになります。工事期間が長い場合は、それなりの費用になります。
確認申請手数料
増改築を伴うような大規模リフォームの場合、工事が建築基準法や消防法等に適合しているかどうかを公的機関に申請して確認しなければならないケースがあります。建築確認申請は一般的にリフォーム業者が代行してくれますが、その際、手数料が発生します。
印紙税
リフォーム業者と工事契約を結ぶ際、契約書に工事費用に応じた金額の収入印紙を貼る必要があります。
（3）リフォーム費用を安く抑える方法
これまでの記事を見て、リフォームには相当の費用がかかると思われた人も多いのではないでしょうか。
リフォーム費用を少しでも安く抑えるための方法として、以下の2点を紹介します。
複数社の見積りを比較
リフォームの内容が決まったら、複数のリフォーム業者に見積りを出してもらいましょう。リフォームの場合、同じ工事内容でも価格に大きな差が出ることがあります。
見積りを依頼する業者は、多すぎても選定が大変なので、3〜5社くらいがおすすめ。なお、見積りが無料なのか有料なのかもチェックポイントです。
各社の見積りが出揃ったら、それぞれの金額を比較しましょう。これにより、今回のリフォーム工事の費用相場が見えてくるはず。あまりにも高い金額は論外ですが、極端に安い金額を提示してくる業者も要注意です。
また、金額の比較だけでなく、見積りの細目にも注目しましょう。作業内容はどの範囲なのか、どのような材料を使用するのかなども大切なチェックポイントです。業者によっては、一式いくらというように大まかな見積りしか出してくれないこともあります。その場合、詳細な作業範囲や材料がわからないため、そのまま工事を依頼すると、後々トラブルになるケースがあります。見積りを依頼する際は、工事費、材料費、施工費、その他諸経費などといった細かい項目まで出してもらうようにしましょう。
補助金制度や減税制度を利用
実はリフォーム工事を行うと、国や自治体から補助金や助成金、減税などのお得な制度を受けられるケースがあります。
たとえば、ご家族に要支援・要介護の認定を受けた方がおられ、自宅をバリアフリーにリフォームする場合、介護保険から最大18万円の助成金が支給される場合があります。
また、外壁や壁に優れた断熱材を使ったり、トイレを節水仕様にしたり、太陽光発電システムを導入するなど、省エネ効果のあるリフォームを行った場合、内容に応じて補助金や助成金が受けられます。
そのほか、バリアフリー、省エネ、耐震などを実現するリフォームに対して減税制度も設けられています。
こうした制度は、自治体ごとに異なったり、毎年新しいものが創設されたりするので、事前にしっかり調べてみましょう。なお、こうした制度を受けるためには工事の前に申請しなくてはならないケースが多いので注意が必要です。
（4）リフォーム会社を選ぶ際のチェックポイント
リフォームを成功させるためには、信頼できる良い業者に依頼することが重要です。ここでは業者を探す時の参考になるチェックポイントを紹介します。
補助金・助成金制度の指定業者
前項でリフォームを行うと補助金や助成金が受けられることを紹介しましたが、自治体によっては、補助金・助成金制度を受けるには指定業者を使うことが条件とされているケースがあります。
指定業者になるには各自治体の条件をクリアしている必要があるため、ある程度、信頼できる業者といえるのではないでしょうか。信頼できる業者に依頼できて、補助金・助成金を受けられるなら一石二鳥ですね。
指定業者の有無については、お住まいの自治体に問合わせてみましょう。
資格の有無
リフォームの場合、500万円以下の小さな工事であれば、一部の工事（水道工事・電気工事・ガス工事など）を除いて、資格を必要としません。しかし、資格を有しているということは、その分野の知識と技術を持っている証明になるので、業者選びのひとつのポイントになるでしょう。
以下にリフォームに関わる主な資格を例示しました。各業者の専門分野にもよるため、必ずしも以下の資格を必要とするわけではありませんが、多くの資格を有している業者は比較的信頼できるといえるでしょう。
建設業許可／建築士／建築整備士／建築施工管理技士／土木施工管理技士／電気工事士／電気工事施工管理技士／ガス主任技術者／ガス可とう管接続工事監督者／ガス設置機器スペシャリスト／水道技術管理者／管工事施工管理技士／水道排水設備工事責任技術者／造園施工管理技士／マンションリフォームマネージャー／増改築相談員／インテリアコーディネーター／インテリアプランナー など
施工実績
施工実績が豊富であることは信頼できる業者の証のひとつです。
業者のホームページ等にこれまでの施工例が掲載されていることがあるので、アクセスしてみましょう。施工例を確認することで、その業者の得意分野がわかったり、デザイン等の傾向が見えてきたりすることがあります。
アフターサービス
特に大規模なリフォームの場合、アフターサービスがどうなっているかは大きなポイントです。
もし工事後に不具合が発生した時に、どこまで対応してくれるのか、何年間保証してくれるのか、各業者のアフターサービスはしっかり確認しておきましょう。
見積り時の対応
前項でも述べましたが、見積りを曖昧にせず、細目まできちんと出してくれる業者は信頼できる可能性が高いです。
また、質問にていねいに回答してくれたり、複数の施工方法を提案してくれたりするなど、対応が親切であるかどうかもチェックポイントです。
（5）リフォーム、建替え、住み替えのメリット・デメリット
住まいの問題点を解決して住みやすくする方法には、リフォームだけでなく、現在の住まいを取り壊して新しくする「建替え」や、現在の住まいを売却して転居する「住み替え」もあります。
それぞれのメリット・デメリットを整理してみましょう。
リフォームのメリット・デメリット
リフォームのメリットとしては、愛着のある住まいに住み続けられること、費用が比較的抑えられること、工期が短いことなどが挙げられます。
デメリットは、大幅に住まいを替えることはできないこと。老朽化が進んでいる住まいをリフォームで一新するのは難しいほか、構造上の制約で間取り変更などが不可能なことがあります。
建替えのメリット・デメリット
建替えのメリットは、住み慣れた環境はそのままに、住まいの間取り、外観、内装等を一新できること。しかも、住む人の希望に沿った住まいを建てることができます。
デメリットは費用がかかること。家を新築する費用に加え、古い家を解体する費用も必要になります。また、建設中は一時的に引越しをしなくてはならず、その手間と費用もかかります。
住み替えのメリット・デメリット
住み替えのメリットは、好きな場所に住むことができ、住まいも戸建て、マンション、高齢者施設など、住みやすい形態を選べること。現在の住まいを売却した費用を新居に充てられることもメリットです。
デメリットとしては、お気に入りの物件がなかなか見つからない、あるいは現在の住まいの売却先がなかなか見つからないというケースがあること。タイミングが合わないと、新居の資金が間に合わなかったり、一時的な引越しが必要になったりすることも。また、現在の住まいの住宅ローンが残っている場合は、残債を一括返済しなくてはなりません。
リフォーム、建替え、住み替え、それぞれメリットとデメリットがあり、何が良いかはケースバイケースです。現在の住まいの状態、ご家族の構成や年齢、ご予算など、いろいろな事情を考慮して最善の方法を見つけてください。
（6）リフォームローンと住宅ローンの違い
リフォームの費用を調達する方法として、銀行等の金融機関が提供する「リフォームローン」と「住宅ローン」があります。両者の特徴や違いについて紹介します。
リフォームローンの特徴
リフォームの工事費用に特化したローンです。各金融機関で異なるものの、おおむね借入上限額は500万円〜1,000万円、借入期間は10年〜15年、金利は年1%〜年5%が相場です。
住宅ローンに比べると、借入上限額は低く、金利はやや高く設定されていますが、審査は比較的通りやすく、手続きも簡単なため、利用しやすいローンとなっています。
住宅ローンの特徴
住まいの新築工事にもリフォームにも利用できるローンです。借入上限額は5,000万円〜1億円、借入期間は最長35年、金利は年1%〜年2%が相場です。
リフォームローンに比べると、審査が厳しく、審査結果が出るまでに時間がかかります。また、担保が必要になるケースもあります。
借入上限額が大きいので、大規模リフォームに向いています。
リフォームのローン減税
上記のローンを利用して、耐震化、バリアフリー化、省エネ化など一定の条件を満たすリフォームを行う場合、以下の減税制度が適用されます。
返済期間10年以上のリフォームローンまたは住宅ローンを利用する場合、「住宅ローン減税」が適用になり、年末時点でのローン残高の1%（上限40万円）が10年間にわたり税金から控除されます。
また、返済期間5年以上のリフォームローンを利用する場合、「ローン型減税」が適用になり、年末時点でのローン残高の1%〜2%（上限12.5万円）が5年間にわたり税金から控除されます。
これらの制度の条件は毎年のように見直されるので、ローンを組んでリフォームを行う場合は、国土交通省のホームページで調べたり、ローンを提供している金融機関やリフォーム会社に相談したりしてみましょう。
住宅ローンとリフォームローンの併用
新築費用として住宅ローンを利用し、その残債があっても、リフォームローンを組むことができます。
ただし、二重のローンを組むことになるので、リフォームローンだけを利用する場合に比べると、審査が厳しくなる傾向があります。
住宅ローンとリフォームローンを同じ金融機関で組むのであれば、まとめて住宅ローンに一本化するなどの相談も可能です。
（7）リフォームローンの種類
ひとくちにリフォームローンといっても、以下のような種類があります。
担保型と無担保型
リフォームローンには、担保を必要とする「担保型」と、担保を必要としない「無担保型」があります。
両者を比べると、担保型のほうが金利は低く、借入上限額は大きく、借入期間は長い傾向にあります。一方の無担保型は、担保を用意する必要がないため、手続きが簡単というメリットがあります。
ある程度の規模のリフォームを行うなら担保型、小規模リフォームなら手軽な無担保型がおすすめです。
変動金利と固定金利
リフォームローンの金利は「固定金利」もしくは「変動金利」を選べるケースがあります。
固定金利とは、最初から完済まで金利が変わらないもの。毎月の返済額が明確なため、返済計画を立てやすいというメリットがあります。
一方の変動金利型は、景気動向に応じて金利が見直されるもの。現在のような低金利時代では、固定金利よりも低い金利で借りることができる一方で、金利が上昇するリスクもあります。
どちらが良いかは一概にはいえませんが、返済期間が長期なら固定金利、短期なら変動金利を選ぶケースが多いようです。
（8）リフォームローンの審査
リフォームローンを利用するには審査に通らなくてはなりません。審査に関しては、年齢、収入、債務状況、健康状態などがチェックされます。
特に重視されるポイントのひとつは年齢です。完済時の年齢が60歳を超える場合、定年退職後も返済が可能なのか、健康状態はどうかなどがチェックされます。場合によっては、団体信用生命保険への加入が必要になることがあります。
そのほかのチェックポイントとして、年収と返済負担率があります。年収は毎月安定した収入があるかどうかが重視され、会社員であれば給与額と勤続年数、自営業であれば過去3年間程度の収入証明が必要になることがあります。また、返済負担率とは、年収に対する年間の返済額の割合で、他のローン等の返済額も含めてチェックされます。
とはいえ、リフォームローンは、少額から借入れることができ、審査も比較的通りやすく、多くの人が手軽に利用できる商品になっています。
（9）リフォームローンの金利相場とは
リフォームローンの金利相場は、有担保型で年1%〜年3%程度、無担保型で年2%〜年5%程度とされています。
金利は金融機関や取引状況などによって異なります。金融機関によっては、金利を引下げするキャンペーンなどを取扱っている場合もあります。まずはインターネット等で情報収集してみましょう。
（10）池田泉州銀行リフォームローンの返済シミュレーション
利用したい金融機関が決まったら、返済シミュレーションを行うことをおすすめします。これは、リフォームローンで借入れる予定の金額、金利、ボーナス返済の有無、借入期間から毎月の返済金額を算出するもの。
月々の返済金額が多すぎると感じたら返済期間を延ばしたり、逆に返済金額にゆとりがあれば、返済期間を短くしたりして利息を含めた返済総額を少なくするなど、返済シミュレーションで調整しながら、無理のない返済計画を立てましょう。
（11）池田泉州銀行リフォームローンのメリット
池田泉州銀行が取扱いしているリフォームローンの特徴について紹介します。
お得な金利プランを用意（2021年4月30日現在）
当行に来店しなくても、パソコンやスマートフォンを使ってWEB上で申込みから契約までを行うことができます。その場合、店頭表示よりも年0.7%低い金利を適用します。
また、店頭で契約の場合、当行との取引内容に応じて金利を最大年0.6%引下げます。
そのほか、お住まいのエリアによっては、各市町村と連携したお得な金利を提供できる場合があります。
幅広いリフォームに対応
一般的なリフォームはもとより、太陽光発電用パネルの購入・設置費用、リフォームに伴う家具等の購入など、リフォーム関連の幅広い用途に利用できます。
また、他の金融機関のリフォームローンの借換えも可能です。
仮審査の申込みは気軽に
依頼するリフォーム業者がまだ決まっていない段階でも、おおよその金額で仮審査を申込むことができます。あらかじめ資金調達の目処がついていたら安心なのではないでしょうか。なお、仮審査の結果は3ヵ月間有効です。
本審査の際、借入金額を変更することもできますが、借入金額が増額になる場合は再度の審査が必要になります。
団体信用生命保険で万一の時も安心
当行のリフォームローンを利用される方でお借入金額が300万円超またはご返済期間が10年超の場合は、団体信用生命保険に加入していただきます。保険料は当行が支払うため、費用負担はありません。
この保険は、返済期間中に万一、亡くなられたり、高度障害状態になられたりした場合に、保険会社からローン残高相当の保険金が支払われるというもの。これにより、万一の時でも、ご家族が残債を支払う負担がなくなります。
保証料込みの金利
当行のリフォームローンの金利には保証料が含まれています。当行のリフォームローンは基本的に保証人を必要としませんが、その代わりに保証会社を設定し、保証料を支払います。
他の金融機関では、保証料を別途としているところもあるので、金利を比較する際は保証料の扱いにも注意を払ってみてください。
繰上返済は手数料無料
資金に余裕がある時は、いつでも繰上返済が可能です。インターネットバンキングで繰上返済の申込みをする場合の手数料は無料（店頭で申込む場合は手数料が必要）ですので、それぞれのタイミングで繰上返済が可能です。
（12）池田泉州銀行のリフォームローンに必要な書類と申込みの流れ
当行のリフォームローンを申込むにあたって必要な書類と、申込みから契約までの流れを紹介します。
申込みに必要な書類
リフォームローンの申込みに必要な書類は以下になります。
本人確認資料
運転免許証、パスポート、マイナンバーカード、健康保険証のいずれか原本。健康保険証の場合、住民票（発行後3ヵ月以内のもの）または住民基本台帳カードも必要になります。
所得証明資料（借入金額が50万円以上の場合）
勤続年数が1年以上の給与所得者の方は、前年の源泉徴収票または確定申告書（第一表・第二表）。勤続年数1年未満の給与所得者の方は、現勤務先に入社してから現在までの給与明細書および賞与明細書など。自営業者の方は、前年の確定申告書（第一表・第二表）または納税証明書その1・2（税務署発行分）が必要です。
資金使途確認資料
新規借入れの場合は、リフォーム業者の見積書等の使途および必要金額、支払先が確認できるもの。借換えの場合は、現在利用中のローンの借入れ先や残高、残りの期間がわかるものをご用意ください。
返済に使用する当行の普通預金口座通帳
当行の口座をお持ちでない方は正式審査申込み前に開設ください（仮審査申込み時は不要）。窓口で手続きの場合は当日の開設が可能です。なお、東京支店、インターネット支店、ダイレクト支店での取扱いはできません。
申込みの流れ
最も手軽なWEBサイトからの申込みの流れは以下になります。
当行WEBサイトの「ローン申込みマイページ」に登録。
マイページから「リフォームローン」を選択。
画面の指示に従って必要項目を入力し、本人確認書類をアップロード。仮審査を申請。
仮審査の結果がメールで届きます。
審査結果はマイページでも確認できます。
仮審査に通ったら、マイページの「お手続き中のローン情報」に表示される「手続き再開」をタップ（クリック）。
画面の指示に従って必要項目を入力し、必要書類をアップロード。正式審査を申請。
正式審査の結果がメールで届きます。
審査結果はマイページでも確認できます。
正式審査に通ったら、マイページの「お手続き中のローン情報」に表示される「手続き再開」をタップ（クリック）。
画面の指示に従って必要項目を入力。
入力内容に基づいて当行で契約書を作成し、マイページにアップロードします。
契約書に捺印し、本人確認資料をアップロード。
これで申込み手続きは完了です。
当行の返済用普通預金口座に借入金を入金。
支払先へ振込みます。
- 当行に普通預金口座をお持ちでない場合は、別途、口座開設の手続きが必要になります。
（13）まとめ
- リフォームの費用は、リフォームを行う場所、内容、規模によって10万円〜数百万円とさまざま。
- 補助金制度や減税制度を上手に利用すれば、リフォーム費用の大きな助けに。
- リフォーム業者選びは慎重に。資格の有無、施工実績、アフターサービスの内容、見積り時の対応などを比較。
- 住まいや住む人の状況によっては、リフォームよりも建替えや住み替えのほうが良いケースも。
- リフォームローンは、リフォーム費用を手軽に借入れられる心強い存在。
- 小規模リフォームの費用調達はリフォームローン、大規模リフォームは住宅ローンがおすすめ。
- 池田泉州銀行ではメリットいっぱいのリフォームローンを取扱い中。
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