投資信託

はじめての投資信託 「投資信託に興味はあるけど、踏み出せない…」そんなあなた!『投資信託をはじめない10の理由』のいずれかに当てはまるのではないでしょうか。投資信託を知って、はじめる人になりましょう! 投資信託をはじめない10の理由
  • そもそも興味がない、まだ早い
  • 知識がない、仕組みがわからない
  • 損をしそうで怖い、元本保証がない…
  • 資金がない、少額では購入しづらい

出典:一般社団法人投資信託協会「投資信託に関するアンケート調査報告書(2016年12月)」
ベース:保有未経験層(n=15086)

池田泉州銀行で投資信託をしている方の、2人に1人は60歳以前から投資をはじめています。「仕事や家事、子育てに忙しく、なかなか時間がとれない」、そんな方にこそ、投資信託はおすすめです。日々の値動きに一喜一憂するよりも、長い目でじっくり置いておける方に向いているのが投資信託です。忙しいあなたの代わりに、お金に働いてもらいましょう!
はじめての方におすすめ
  • NISA
  • ジュニアNISA
  • 投資信託セットプラン
投資信託は、あなたの代わりに投資のプロが運用してくれます。投資信託は、ファンドマネージャーというプロが経済や景気の動きなどさまざまな情報を調査・分析して運用してくれるので、初心者の方におすすめです。池田泉州銀行の窓口の担当者もしっかり運用をサポートしますので、お気軽にご相談ください。 投資信託とは?
まずは、低リスク低リターンの「欲張らない投資」からはじめてみませんか?投資信託の種類はさまざま。まずは、値動きの幅が小さい、低リスク低リターンの商品からはじめてみてはいかがでしょうか。また、上手に付き合うポイントを押さえれば、値動き(リスク)も怖くはありません。 ポイント 1.いろんな資産に分散して投資する 2.一度に投資せず、タイミング(時期)をずらしながら投資する 3.じっくり長期運用する
  • ポイントをくわしく見てみる(電子ブックへ)
  • 気になるファンド(投資信託)を探してみる
投資信託は「1万円」からお手軽にはじめられます。まとまった資金は必要ありません。投資信託は「1万円」からお手軽にはじめられます。まとまった資金は必要ありません。 天引投信積立
投資対象やリスク度合の異なる様々なタイプの投資信託からお客さまの投資目的に合った商品をお選びいただけます。
投資信託のしくみ 投資信託の特徴 投資信託は預金とは異なります 投資信託にかかる主なコスト 投資信託ご購入後の各種報告書 投資信託の主なリスク 投資目的について

【投資信託に関するご注意事項】

  • ◎投資信託は、預金商品ではなく、元本の保証はありません。
  • ◎投資信託の基準価額は、組入れ有価証券等の値動きにより変動するため、お受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動により基準価額が変動するため、お受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。これらのリスクはお客さまご自身が負担することになります。
  • ◎投資信託は、預金保険の対象ではありません。
  • ◎当行で販売する投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • ◎当行は、投資信託の販売会社です。投資信託の設定・運用は投資信託委託会社または海外の投資顧問会社が行います。
  • ◎投資信託をご購入の際は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧いただき、内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

【投資信託に係るお客さまの負担となる主な費用】

申込時に
直接負担いただく費用
申込手数料 申込価額 × 3.78%(税抜3.5%)以内
解約時に
直接負担いただく費用
信託財産留保額 解約請求受付日の基準価額 × 1.0%以内
※解約請求受付日の翌営業日または翌々営業日の基準価額を適用するファンドもあります。
保有期間中に
ファンドが負担する費用
(間接的に負担いただく費用)
信託報酬 総資産額の年2.376%(税抜 年2.2%)以内
その他の費用 上記のほか、ファンドでは売買委託手数料、監査報酬、組入資産の保管等に要する諸費用、先物取引・オプション取引等に要する費用、投資するファンドの信託報酬等を負担しております。
「その他の費用」については、ファンドにより異なります。また、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※お客さまにご負担いただく費用等の合計額については、ファンドやお申込代金、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

【2015年7月6日改定】
商号等
株式会社 池田泉州銀行
登録金融機関 近畿財務局長(登金)第6号
加入協会
日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会