WEBセミナーウィーク!
ご注意
- セミナーテーマ・講師等は予告なく変更させていただく場合がございます。
- セミナーにご参加いただくには、インターネット環境が必要となります。通信料はお客さま負担となりますのでご了承ください。
セミナー視聴の流れ
- 投資信託は、預金商品ではなく、元本の保証はありません。詳しくは以下のご注意事項をご確認ください。
投資信託に関するご注意事項
- 投資信託は、預金商品ではなく、元本の保証はありません。
- 投資信託の基準価額は、組入れ有価証券等の値動きにより変動するため、お受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動により基準価額が変動するため、お受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。これらのリスクはお客さまご自身が負担することになります。
- 投資信託は、預金保険の対象ではありません。
- 当行で販売する投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- 当行は、投資信託の販売会社です。投資信託の設定・運用は投資信託委託会社または海外の投資顧問会社が行います。
- 投資信託をご購入の際は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧いただき、内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
投資信託に係るお客さまの負担となる主な費用
申込時に 直接負担 いただく 費用 |
申込 手数料 |
申込価額 × 3.85%(税抜3.5%)以内 |
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解約時に 直接負担 いただく 費用 |
信託財産 留保額 |
解約請求受付日の基準価額 × 1.0%以内
|
保有 期間中に ファンドが 負担する費用 (間接的に 負担 いただく 費用) |
信託報酬 |
総資産額の年2.42%(税抜 年2.2%)以内
|
その他の 費用 |
上記のほか、ファンドでは売買委託手数料、監査報酬、組入資産の保管等に要する諸費用、先物取引・オプション取引等に要する費用、投資するファンドの信託報酬等を負担しております。 |
- お客さまにご負担いただく費用等の合計額については、ファンドやお申込代金、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
【2019年10月1日改定】
商号等
株式会社 池田泉州銀行
登録金融機関 近畿財務局長(登金)第6号
加入協会
日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会
保険に関するご注意事項
個人年金保険・終身保険に関する
ご注意事項
- 個人年金保険・終身保険は、預金商品ではなく、元本および利回りの保証はありません。
- 個人年金保険・終身保険は、預金保険の対象ではありません。
- 一部の商品については、国内外の株式や債券等で運用しているため、株価や債券価格の下落や市場金利の上昇、外国為替相場の変動等により、年金、死亡保険金、解約返戻金等が払込保険料を下回るリスクがあります。これらのリスクはお客さまご自身が負担することになります。
- 外貨建ての保険商品の場合、外国為替相場の変動により、年金、死亡保険金、解約返戻金等を円換算した金額が、払込保険料を円換算した金額を下回る為替リスクがあります。これらの為替リスクはお客さまご自身が負担することになります。
- 引受保険会社が破綻した場合には、生命保険契約者保護機構により保護措置が図られますが、ご契約の際にお約束した年金額、死亡保険金額、解約返戻金額等が削減され、その結果、年金額、死亡保険金額、解約返戻金額等が払込保険料を下回るリスクがあります。
- 当行は、募集代理店として、契約の媒介を行いますが、契約の相手方は、当行ではなく、引受保険会社となります。このため、保険契約は、お客さまからの保険契約のお申込に対して保険会社が承諾したときに有効に成立します。
- 被保険者の健康状態等によりご契約いただけない場合があります。
- 法令上の規制により、お客さまのお勤め先や、融資のお申込状況等によっては、お申込みできない場合があります。
- 一部の商品については、ご契約時の契約初期費用のほか、ご契約後も毎年、保険関係費用、運用関係費用、年金管理費用等がかかりますが、商品やご選択いただく特別勘定、年金の受取方法等により異なりますので表示することができません。また、一定期間内に解約された場合、解約控除がなされる場合があります。お客さまにご負担いただく手数料等はこれらを足し合わせた金額となります。
- 外貨建ての保険商品のご購入または年金、死亡保険金、解約返戻金等のお受取にあたって、外貨と円貨を交換する場合には為替手数料等が上記の各種手数料等とは別にかかります。為替手数料等は通貨および金融機関等によって取扱が異なりますので表示することができません。詳しくは、取扱窓口でご確認ください。
- お申込みの際には「商品パンフレット」「ご契約のしおり 定款・約款」「契約概要・注意喚起情報」等の内容を必ずご確認ください。
【2019年8月20日改定】
医療保険・がん保険・介護保険・
学資保険・収入保障保険・就業不能保険に関する
ご注意事項
- 医療保険・がん保険・介護保険・学資保険・収入保障保険・就業不能保険は、預金商品ではなく、元本の保証はありません。
- 医療保険・がん保険・介護保険・学資保険・収入保障保険・就業不能保険は、預金保険の対象ではありません。
- 引受保険会社が破綻した場合には、生命保険契約者保護機構により保護措置が図られますが、ご契約の際にお約束した給付金額等が削減される場合があります。
- 当行は、募集代理店として、契約の媒介を行いますが、契約の相手方は、当行ではなく、引受保険会社となります。このため、保険契約は、お客さまからの保険契約のお申込に対して保険会社が承諾したときに有効に成立します。
- 被保険者の健康状態等によりご契約いただけない場合があります。
- 法令上の規制により、お客さまのお勤め先や、融資のお申込状況等によっては、お申込みできない場合があります。
- お取引に際しては、手数料等がかかる場合があります。手数料等は商品等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を表示することができません。詳しくは、取扱窓口でご確認ください。
- お申込みの際には「商品パンフレット」「ご契約のしおり 定款・約款」「契約概要・注意喚起情報」等の内容を必ずご確認ください。
【2019年8月20日改定】