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「つみたて投資」のチカラ

自分のペースでコツコツと。
未来に向けて大きく育てたい

「つみたて投資」とは

「つみたて投資」とは、毎月、あらかじめ決めた金額で、同じ金融商品を継続的に購入する投資の方法です。
少額で始められ、リスクを軽減でき、効率的な資産形成に最適な投資の方法と言われています。

「つみたて投資」に
向いている人

  • 投資初心者や投資によるリスクをできるだけ小さくしたい人
  • まとまったお金がなかったり、まとまったお金で投資したくない人
  • 忙しくて時間のない人や面倒くさがりの人

つみたて投資のメリット

メリット1 少額で無理なくスタートできる

まとまったお金で運用する方法ではなく、自分のペースで無理なくコツコツと積み立てながら運用できます。
長期的に大きく育てることを目的としています。

メリット2 毎月自動的に購入するので
手間がかからない

毎月決まった日、金額で自動的に購入されるので、面倒な手続きも発生しません。

メリット3 価格が安い時に”たくさん”、
高い時には”少しだけ”買える

価格が変動するものに投資する際、毎月、
一定の金額で購入(積立)していくと、価額が安いときには「たくさん購入」でき、
高いときには「少しだけの購入」が自動的にできるため、効率的に投資できます。
その結果、購入価格の単価を安定させることができ、一度にまとめて購入するよりもリスクを低減できます。

「時間分散」による購入単価安定のイメージ

  • 池田泉州銀行では「天引投信積立」というサービスです。

積立早見表(1ヵ月複利)

少額でも、長い期間をかけて、複利で高い利回りを目指せば、大きなお金に育つ!

積立ケーススタディ

一括投資は、購入時期によってリスクの影響を受ける可能性が高くなります。
積立投資は、購入単価が平準化されるため、購入時期による影響を受けにくく、効率的な投資が期待できます。

日経平均株価への投資シミュレーション

出典:三菱UFJアセットマネジメント提供データを元に池田泉州銀行が作成

  • 日経平均株価:日経平均株価(日経225)(配当込み)(2002年以前は配当含まず)日経平均株価は2003年10月末を100として指数化したものです。
  • つみたて投資は、毎月末1万円をつみたて投資(最終月末を除く)したと仮定、一括投資は2003年10月末に240万円で投資した仮定として試算しています。実際には日経平均株価を直接買付けすることはできません。
  • 上記はシミュレーションであり、実際の運用とは異なります。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

たとえば、日経平均株価に20年間(2003年10月〜2023年10月)投資したら・・・

積立のメリット最大化!かしこくおトクに積立できる商品

  1. 「天引投信積立」の詳細については、こちらをご参照ください。
  2. 個人年金保険は「個人年金保険料税制適格特約」を付加できる契約の場合

「つみたて投資」の効果を
さらにパワーアップする方法

いろいろな資産に分けて投資する
(分散投資)

1つの資産に集中して投資するのではなく、いろいろな資産に分けて投資することでリスクを抑えながら、効率的に収益を目指せます。

長い目で投資する(長期投資)

資産を分散したら、長い目で資産を育てる意識をもちましょう。
日々の値動きに一喜一憂せず、長期保有することで、安定した効率的な運用が期待できます。

池田泉州銀行の「つみたて」
ラインナップ

「つみたて」
の種類
ご利用
いただける方の
制限
元本保証 収益性 税金面での優遇 すぐに
現金化できる?
積立定期預金 なし あり 低い なし できる
外貨普通預金
定額自動振替
サービス
18歳以上 なし やや高い なし できる
天引投信積立 18歳以上 なし 高い なし
(NISA除く)
できる
(お申込みから数日で入金)
NISA
(つみたて投資枠)
18歳以上 なし 高い あり
(非課税投資額年間120万円が無期限)
できる
(お申込みから数日で入金)
iDeCo 原則65歳未満 選択した商品による 低い~高い
(選択した商品による)
あり
(掛金が全額所得
控除となるほか
運用時・
受取時に
節税効果あり)
原則60歳まで
不可
個人年金保険
(平準払)
なし
(一般的に60歳以下)
中途解約の
場合、
解約返戻金が
払込保険料の
総額を下回る
可能性有り
やや高い あり
(生命保険料
控除)
できる
(ただし、中途解約の扱い)
終身保険
(平準払)
なし
(一般的に60歳以下)
中途解約の
場合、
解約返戻金が
払込保険料の
総額を下回る
可能性有り
やや高い あり
(生命保険料
控除)
できる
(ただし、中途解約の扱い)

上記は一般的な比較となっております。各商品のご検討の際はご留意事項をご確認ください。

投資信託に関するご注意事項

  • 投資信託は、預金商品ではなく、元本の保証はありません。
  • 投資信託の基準価額は、組入れ有価証券等の値動きにより変動するため、お受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動により基準価額が変動するため、お受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。これらのリスクはお客さまご自身が負担することになります。
  • 投資信託は、預金保険の対象ではありません。
  • 当行で販売する投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当行は、投資信託の販売会社です。投資信託の設定・運用は投資信託委託会社または海外の投資顧問会社が行います。
  • 投資信託をご購入の際は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧いただき、内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

投資信託に係るお客さまの負担となる主な費用

申込時に
直接負担
いただく
費用
申込
手数料

申込価額 × 3.85%(税抜3.5%)以内

解約時に
直接負担
いただく
費用
信託財産
留保額

解約請求受付日の基準価額 × 1.0%以内

  • 解約請求受付日の翌営業日または翌々営業日の基準価額を適用するファンドもあります。
保有
期間中に
ファンドが
負担する費用
(間接的に
負担
いただく
費用)
信託報酬

総資産額の年2.42%(税抜 年2.2%)以内

  • 成功報酬を別途ご負担いただくファンドもあります。
    (実績連動クーポンに対して11.0%(税抜10.0%)以内
  • 株式の貸付の指図をおこなう場合、その品貸料の一部に相当する額を別途ご負担いただくファンドもあります。
    (品貸料に対して55.0%(税抜50.0%)以内
その他の
費用

上記のほか、ファンドでは売買委託手数料、監査報酬、組入資産の保管等に要する諸費用、先物取引・オプション取引等に要する費用、投資するファンドの信託報酬等を負担しております。
「その他の費用」については、ファンドにより異なります。また、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

  • お客さまにご負担いただく費用等の合計額については、ファンドやお申込代金、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

【2019年10月1日改定】

商号等

株式会社 池田泉州銀行
登録金融機関 近畿財務局長(登金)第6号

加入協会

日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

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