「つみたて投資」のチカラ
自分のペースでコツコツと。
未来に向けて大きく育てたい
「つみたて投資」とは
「つみたて投資」とは、毎月、あらかじめ決めた金額で、同じ金融商品を継続的に購入する投資の方法です。
少額で始められ、リスクを軽減でき、効率的な資産形成に最適な投資の方法と言われています。
「つみたて投資」に
向いている人
- 投資初心者や投資によるリスクをできるだけ小さくしたい人
- まとまったお金がなかったり、まとまったお金で投資したくない人
- 忙しくて時間のない人や面倒くさがりの人
つみたて投資のメリット
まとまったお金で運用する方法ではなく、自分のペースで無理なくコツコツと積み立てながら運用できます。
長期的に大きく育てることを目的としています。
手間がかからない
毎月決まった日、金額で自動的に購入されるので、面倒な手続きも発生しません。
高い時には”少しだけ”買える
価格が変動するものに投資する際、毎月、
一定の金額で購入(積立)していくと、価額が安いときには「たくさん購入」でき、
高いときには「少しだけの購入」が自動的にできるため、効率的に投資できます。
その結果、購入価格の単価を安定させることができ、一度にまとめて購入するよりもリスクを低減できます。
「時間分散」による購入単価安定のイメージ
- 池田泉州銀行では「天引投信積立」というサービスです。
積立早見表(1ヵ月複利)
少額でも、長い期間をかけて、複利で高い利回りを目指せば、大きなお金に育つ!
積立ケーススタディ
一括投資は、購入時期によってリスクの影響を受ける可能性が高くなります。
積立投資は、購入単価が平準化されるため、購入時期による影響を受けにくく、効率的な投資が期待できます。
日経平均株価※への投資シミュレーション
出典:三菱UFJアセットマネジメント提供データを元に池田泉州銀行が作成
- 日経平均株価:日経平均株価(日経225)(配当込み)(2002年以前は配当含まず)日経平均株価は2003年10月末を100として指数化したものです。
- つみたて投資は、毎月末1万円をつみたて投資(最終月末を除く)したと仮定、一括投資は2003年10月末に240万円で投資した仮定として試算しています。実際には日経平均株価を直接買付けすることはできません。
- 上記はシミュレーションであり、実際の運用とは異なります。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
たとえば、日経平均株価に20年間(2003年10月〜2023年10月)投資したら・・・
積立のメリット最大化!かしこくおトクに積立できる商品
- 「天引投信積立」の詳細については、こちらをご参照ください。
- 個人年金保険は「個人年金保険料税制適格特約」を付加できる契約の場合
「つみたて投資」の効果を
さらにパワーアップする方法
いろいろな資産に分けて投資する
(分散投資)
1つの資産に集中して投資するのではなく、いろいろな資産に分けて投資することでリスクを抑えながら、効率的に収益を目指せます。
長い目で投資する(長期投資)
資産を分散したら、長い目で資産を育てる意識をもちましょう。
日々の値動きに一喜一憂せず、長期保有することで、安定した効率的な運用が期待できます。
池田泉州銀行の「つみたて」
ラインナップ
「つみたて」 の種類 |
ご利用 いただける方の 制限 |
元本保証 | 収益性 | 税金面での優遇 |
すぐに 現金化できる? |
---|---|---|---|---|---|
積立定期預金 | なし | あり | 低い | なし | できる |
外貨普通預金 定額自動振替 サービス |
18歳以上 | なし | やや高い | なし | できる |
天引投信積立 | 18歳以上 | なし | 高い |
なし (NISA除く) |
できる (お申込みから数日で入金) |
NISA (つみたて投資枠) |
18歳以上 | なし | 高い |
あり (非課税投資額年間120万円が無期限) |
できる (お申込みから数日で入金) |
iDeCo | 原則65歳未満 | 選択した商品による | 低い~高い (選択した商品による) |
あり (掛金が全額所得 控除となるほか 運用時・ 受取時に 節税効果あり) |
原則60歳まで 不可 |
個人年金保険 (平準払) |
なし (一般的に60歳以下) |
中途解約の 場合、 解約返戻金が 払込保険料の 総額を下回る 可能性有り |
やや高い |
あり (生命保険料 控除) |
できる (ただし、中途解約の扱い) |
終身保険 (平準払) |
なし (一般的に60歳以下) |
中途解約の 場合、 解約返戻金が 払込保険料の 総額を下回る 可能性有り |
やや高い |
あり (生命保険料 控除) |
できる (ただし、中途解約の扱い) |
上記は一般的な比較となっております。各商品のご検討の際はご留意事項をご確認ください。
投資信託に関するご注意事項
- 投資信託は、預金商品ではなく、元本の保証はありません。
- 投資信託の基準価額は、組入れ有価証券等の値動きにより変動するため、お受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動により基準価額が変動するため、お受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。これらのリスクはお客さまご自身が負担することになります。
- 投資信託は、預金保険の対象ではありません。
- 当行で販売する投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- 当行は、投資信託の販売会社です。投資信託の設定・運用は投資信託委託会社または海外の投資顧問会社が行います。
- 投資信託をご購入の際は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧いただき、内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
投資信託に係るお客さまの負担となる主な費用
申込時に 直接負担 いただく 費用 |
申込 手数料 |
申込価額 × 3.85%(税抜3.5%)以内 |
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解約時に 直接負担 いただく 費用 |
信託財産 留保額 |
解約請求受付日の基準価額 × 1.0%以内
|
保有 期間中に ファンドが 負担する費用 (間接的に 負担 いただく 費用) |
信託報酬 |
総資産額の年2.42%(税抜 年2.2%)以内
|
その他の 費用 |
上記のほか、ファンドでは売買委託手数料、監査報酬、組入資産の保管等に要する諸費用、先物取引・オプション取引等に要する費用、投資するファンドの信託報酬等を負担しております。 |
- お客さまにご負担いただく費用等の合計額については、ファンドやお申込代金、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
【2019年10月1日改定】
商号等
株式会社 池田泉州銀行
登録金融機関 近畿財務局長(登金)第6号
加入協会
日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会
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