池田泉州銀行のお役立ちコラム

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妊活・育活応援ローン

初めての出産は不安がいっぱい。
出産までに準備すること

2019.7.5

新しい生命の誕生はワクワクドキドキ。初めての赤ちゃんなら、なおさらです。
妊娠がわかってから出産までは長いようで短いもの。
入院中にママさんが必要になるものを揃えなければなりませんし、
出産後しばらくは出歩くことが困難になるので、
赤ちゃんが生後1ヵ月くらいまでに必要になるものも準備しておかなければなりません。
出産間近になって慌てることのないように、
出産準備に必要なものと準備するタイミングなどについてご紹介します。

(1) 出産準備する上での注意点&ポイント

小さくてかわいい赤ちゃんグッズを見ると、ついついいろいろ買いたくなってしまいます。でも、せっかく買ってもほとんど使わないものも意外とたくさんあるようです。ここでは、そんなムダ使いをしないために、出産準備を行う上で、おさえておきたいポイントをご紹介します。

赤ちゃん用品はまとめ買いしない

妊娠中に買い揃えるベビー用品は必要最低限のものにしておきましょう。
というのも、赤ちゃんはデリケートですので、実際に使ってみたら、相性が良くなかったり、使い勝手がいまひとつだったりすることがよくあります。
また、赤ちゃんはみるみる成長し、すぐにサイズが変わります。そのため、おむつやウエアなどサイズを選ぶアイテムをまとめ買いしてしまうと、多くをムダにしてしまうケースがあるので注意しましょう。

おさがりやレンタルを上手に利用

ベビー用品はおさがりやレンタルを上手に活用すると、節約になったり、使い終わった後に収納場所や処分に困らなくなります。
特にベビーベッド、クーハン、ベビーバス、A型ベビーカーなど、使用期間が短い割に購入すると高価なものについては、おさがりやレンタルを利用する方が多いようです。
上手な活用例として、ベビー用品はまずレンタルして使い勝手や使い心地を試し、長く使いそうなら購入するというケース、里帰り出産で実家で使うものはレンタルで揃え、自宅で使うものは中古で購入するというケースなどがあります。

生まれる季節を考えて

生まれたばかりの赤ちゃんは体温調節機能が十分でないため、肌着やウエアで体温調節を行ってあげなくてはいけません。そのため、生まれてくる季節によって、準備する肌着やウエアが変わってきます。
たとえば、夏に生まれる赤ちゃんには、定番の短肌着のほか、エアコンの使用を考慮して長肌着やコンビ肌着も用意しておきましょう。汗をかくので、ガーゼなどのベタつきの少ない素材がおすすめです。
このように、生まれてくる季節によって準備するベビー用品が変わってくることを覚えておきましよう。

(2) 出産までに用意しておきたい準備品リスト

妊娠がわかってから入院・出産するまでに用意すべきものと、そのタイミングについてご紹介します。

出産までに用意しておきたい準備品リスト

上記の出産準備品リストはあくまでも目安です。赤ちゃんやママさんの状態や環境などに合わせて、買い足したり、追加アイテムを用意するようにしてください。

(3) 出産までにかかる費用ってどれくらい?

妊娠から出産まで、どれくらいの費用がかかるのでしょうか。
必要になるのは、主に上記でご紹介したマタニティ用品&ベビー用品を準備する費用と、健診・分娩・入院にかかる医療費です。

まずは医療費の目安についてご紹介します。

妊娠がわかったら、定期的に母子の健康診断が必要になります。それが妊婦健診です。
費用は病産院によって異なりますが、初診料が5,000円〜30,000円くらい、1回あたりの健診費は5,000円〜10,000円くらいです。一般的に出産までに14回の健診を受けることになるので、トータルで10万円〜15万円かかることになります。また、健診で問題があった場合などは、さらに検査費や治療費がかかることがあります。

次に分娩費ですが、こちらも病産院によって価格差があり、さらに帝王切開や無痛分娩など分娩方法によっても費用が異なります。また、入院費についても病産院によって費用が異なる上、個室なのか、大部屋なのかによっても変わってきます。

公益社団法人 国民健康保険中央会の調査*によると、正常分娩時の出産費用の平均額は、分娩費が254,180円、入院費が112,726円(入院日数6日間)、その他の諸経費を合わせると妊婦の合計負担額は505,759円となっています。

思いのほか、高額な費用がかかると感じる方も多いかと思いますが、これは妊娠は病気ではないので、健診も分娩も入院も保険が適用されず、全額自己負担になるからです。

しかし、その一方でサポート制度も充実しています。たとえば、妊婦健診は自治体から妊婦健康診査補助券などが支給されたり、分娩費については健康保険から子ども1人あたり42万円が健康保険から支給されます。そのほか、医療費控除や児童手当など、さまざまな制度があります。
これらのサポート制度は、お住まいの自治体や加入している保険によって異なり、なかには自ら申請しないと受け取れないものもあるので、事前にしっかり情報収集しておきましょう。
こうしたサポート制度を上手に利用すれば、医療費の負担はあまり心配しなくてもよさそうです。

一方、マタニティ用品やベビー用品については、どこまで揃えるかにもよりますが、おおむね10万円〜30万円くらいが目安になります。

出産にかる費用については、あらかじめ必要になるマタニティ用品&ベビー用品のリスト、お世話になる病産院の健診・分娩・入院の費用、サポート制度でもらえる金額などを整理して、どれくらい必要なのかを算出してみることをおすすめします。

  • *公益社団法人 国民健康保険中央会「出産費用の全国平均値、中央値/正常分娩分の平均的な出産費用について(平成28年度)」より
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