池田泉州銀行のお役立ちコラム

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住宅ローン、リフォームローン

そろそろリフォームを検討したいけど、
リフォームの相場はどれくらい?

2019.7.5

新築で建てたマイホームであっても、歳月を重ねれば、
各所に経年劣化が見られ始めるのは致し方ないところ。
中古住宅であれば、なおさらです。
そこで、リフォーム。適切なタイミングで上手にリフォームを行えば、マイホームが長持ちするだけでなく、より快適に暮らせるようになります。
ここでは、リフォームを行うタイミングや気になる費用の目安、そして、リフォームで失敗しないポイントなどをご紹介します。

(1) リフォームを決断するタイミングは?

リフォームを実施した方々にきっかけを尋ねると、「現状の住まいに不満や不便を感じたから」というケースと、「劣化等により、必要に迫られて」というケースに大別できます。前者の場合は計画的なリフォームになるので問題ないのですが、後者の場合は少々タイミングを逸した感があります。
たとえば、屋根が雨漏りするようになったら、すぐ修繕せざるを得ませんが、そこまで劣化を放置していると、修復箇所が増えて、費用がかさむことにつながってしまいます。ですから、劣化が進む前に定期的にチェックし、早めに対応することが大切です。

各所のリフォーム時期の目安をご紹介しましょう。
まずは劣化しやすい水まわり。キッチンやトイレ、洗面所は10年〜20年、浴室は10年〜15年がリフォーム時期といわれています。コンロや給湯機の点火がうまくいかないときがある、時々トイレのタンクから水漏れする、浴室のタイルにひびを見つけたなどの不具合が発生したら、そろそろリフォームを行うタイミングです。
そのほか、屋根は10年〜20年、外壁は15年〜20年、玄関や窓は20年〜30年といわれています。

これらの年数を目安にチェックやメンテナンスを行い、劣化が目立つようなら、早めのリフォームをおすすめします。

(2) リフォームにかかる費用の目安

リフォームにかかる費用は工事の内容や範囲によって大きく変わってくるため、一概にはいえませんが、主なリフォーム箇所の費用目安をご紹介しましょう。
なお、下記にご紹介する費用は、機器代、工事費、諸経費など含んだ金額です。

キッチン:25万円〜200万円

ガスコンロをIHに交換するだけなら25万円くらいですが、システムキッチン全体を交換するなら50万円〜100万円、アイランドキッチンにするなど位置の移動が伴う工事であれば200万円以上かかることもあります。

浴室:30万円〜200万円

バスタブの交換だけなら30万円くらい、ユニットバスの交換なら100万円くらい、バスタブも内装もすべて一新してこだわりのバスルームを作るなら200万円くらいかかります。

トイレ:10万円〜30万円

便座を暖房温水洗浄便座に交換するだけなら10万円くらい、便器や内装まで一新すると30万円くらいになります。

床の貼り替え:20万円〜30万円(12畳)

使用するフローリング素材によって費用が変わります。畳からの貼り替えもほぼ同様です。なお、床暖房を新たに設置すると、60万円〜100万円くらいかかります。

クロスの貼り替え:10万円〜20万円(12畳)

部屋(12畳)の壁と天井のクロスの貼り替えは、10万円〜20万円くらいが相場です。

外壁:80万円〜200万円

一般的な2階建住宅の場合、下地材の補修および塗装は80万円〜100万円くらい。外壁(サイディング)の張り替えは200万円くらいになります。

屋根:50万円〜150万円

現状の屋根を洗浄して塗装し直す「塗り替え」なら50万円くらい、現状の屋根材の上に新しい屋根材をかぶせる「重ね葺き」なら80万円〜100万円くらい、屋根材も下地も新しいものに交換する「葺き替え」は100万円〜150万円くらいになります。

上記の金額はあくまでも目安ですので、リフォームを行うときは、業者さんにリフォーム内容の希望を伝えて見積りを取り、しっかり検討するようにしましょう。

(3) リフォームを成功させるポイント

できるだけコストは抑えながら、希望にかなうリフォームを実現させるために、抑えておきたいポイントがあります。

複数社に見積りを依頼

リフォームを成功に導く上で重要なのが、業者さん選びです。業者さんによって料金設定が異なりますし、「水まわりは得意だけど、外まわりは苦手」などといった得意不得意もあるので、複数の会社に見積り依頼することをおすすめします。
できれば各社の担当者さんと直接会って、細かく希望を伝え、その上で見積りを出してもらいましょう。そして、内容と金額をしっかり比較し、依頼する業者さんを決めましょう。「見積金額が安い」という理由だけで選んでしまうと、リフォームの品質が落ちるケースもあるので要注意です。
また、工事完了後に不具合が発覚した場合の「瑕疵担保責任」についても、事前に各社の担当者さんに確認しておくといいでしょう。

補助金・優遇制度を活用

リフォームの内容によっては、国や自治体などの補助金や減税制度、優遇制度を利用できます。
たとえば、断熱などの省エネ性能を高めるリフォームに対して補助金が支給されたり、耐震補強のリフォームに対して所得税や固定資産税が減税になったり、バリアフリーのリフォームに対して介護保険から助成金が支給されるなどというものです。
これらの制度は、お住まいの自治体やリフォームを行う時期などによって異なりますので、事前にホームページ等で調べておきましょう。せっかくのお得な制度ですから、活用しない手はありません。

予算は余裕をもって用意

リフォームの場合、想定していなかった問題に直面するケースが多く見られます。たとえば、キッチンのリフォーム工事を始めたところ、床の劣化が予想以上に進んでいたため、床も交換せざるを得なかったなどといったケースです。
そのため、リフォームの予算は当初の見積額よりも多めに用意しておくことが大切です。もし自己資金だけでは足りないようであれば、金融機関の「住宅ローン」や「リフォームローン」を利用して一時的に借り入れるのもひとつの方法です。

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