じぶんにあった
ファンドのえらび方
あなたの投資スタイルは？
将来に向けて、資産形成をはじめる
20〜30代のえらび方
自由に使えるお金が多い20〜30代は、
将来に向けた資産づくりをはじめる絶好のタイミングです。
20〜30代では、結婚・出産・マイカー・マイホームの購入など、さまざまなライフイベントで支出が増える傾向にあります。自由に使えるお金が比較的余裕のある、20代のうちから少しずつ資産づくりをはじめてみましょう。
将来に向けて早くから資産運用をはじめることは最大のメリットです。
解決策
時間を味方につけて
時間分散効果があり、コストを抑えた運用はいかがでしょうか。
資産を成長させることができる！
安定成長が期待できる！
20〜30代におすすめのファンド例
まだ十分な貯蓄がなくても、毎月のお給料から少しずつでも積立にまわせる金額でNISA（つみたて投資枠）を活用した資産形成をはじめましょう。
収支に余裕が出てきたら、積立額の増額やボーナスなどまとまった資金が入るタイミングでは、NISA（成長投資枠）で一括の投資も組み合わせることができます。
ライフイベントが集中する働き世代
40〜50代のえらび方
ライフイベントが集中する時期であり、収入面では働き盛りの年代です。
お子さまの教育やご自身のセカンドライフを見据えた資産運用を
実現しましょう。
ライフイベントによる支出も多い時期ですがセカンドライフのために「資産をふやす」ことも意識することが大切です。
解決策
セカンドライフの資金づくりをするために、
投資先を分散し、バランスのよい運用はいかがでしょうか。
リスク分散を行うことができる！
まだまだ狙える世代！
40〜50代におすすめのファンド例
40〜50代のお客さまはライフイベント等の支出も増えるためコツコツと積立投資でNISA（つみたて投資枠/成長投資枠）を活用していくことがおすすめです。
住宅購入や教育費などまとまった資金が必要な時期には一部取り崩しも可能です。
ただし、次のライフイベントや老後に備えて、ベースの積立投資は継続させていきましょう。
セカンドライフに向けた資金づくり
60代〜のえらび方
セカンドライフを楽しむための資産づくりが大切です。
人生100年時代と言われる今、20〜30年想定されるセカンドライフに向けて、継続して資産運用に取組んでいきましょう。
年金収入だけでは、日々の生活費や余暇の充実にかかる費用に不足が生じる場合には資産を取崩していく時期でもあります。
解決策
値動きを抑えて、
インフレから資産を守るために安定的な運用はいかがでしょうか。
60代〜におすすめのファンド例
退職金などまとまった資金を受け取られたタイミングでは、NISA（成長投資枠）を活用した一括投資を、収入が維持される間は積立投資も併用して、NISA制度をフル活用した運用プランを作っていきましょう。
投資信託に関するご注意事項
- 投資信託は、預金商品ではなく、元本の保証はありません。
- 投資信託の基準価額は、組入れ有価証券等の値動きにより変動するため、お受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動により基準価額が変動するため、お受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。これらのリスクはお客さまご自身が負担することになります。
- 投資信託は、預金保険の対象ではありません。
- 当行で販売する投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- 当行は、投資信託の販売会社です。投資信託の設定・運用は投資信託委託会社または海外の投資顧問会社が行います。
- 投資信託をご購入の際は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧いただき、内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
投資信託に係るお客さまの負担となる主な費用
| 申込時に 直接負担 いただく 費用 |
申込 手数料 |
申込価額 × 3.85％（税抜3.5％）以内 |
|---|---|---|
| 解約時に 直接負担 いただく 費用 |
信託財産 留保額 |
解約請求受付日の基準価額 × 1.0％以内
|
| 保有 期間中に ファンドが 負担する費用 （間接的に 負担 いただく 費用） |
信託報酬 |
総資産額の年2.42％（税抜 年2.2％）以内
|
| その他の 費用 |
上記のほか、ファンドでは売買委託手数料、監査報酬、組入資産の保管等に要する諸費用、先物取引・オプション取引等に要する費用、投資するファンドの信託報酬等を負担しております。 |
- お客さまにご負担いただく費用等の合計額については、ファンドやお申込代金、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
【2019年10月1日改定】
商号等
株式会社 池田泉州銀行
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第6号
加入協会
日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会
お問合わせ・ご相談はこちら
店舗で相談する
