社会人として仕事をしながら、自己啓発のために資格の取得をめざしている人が増えています。
その目的は、「いまの仕事でキャリアアップを図りたい」という人をはじめ、「将来の転職や独立を見据えて」という人もおられるようです。
そこで、社会人におすすめの資格を紹介します。
仕事をしながらでも取りやすい資格、どんな仕事をしていても役立つ資格などをピックアップしてみました。
ご自身に合った資格を見つけて、取得を目指してみてはいかがでしょうか。
（1）仕事をしながら、資格の勉強をする方法
資格取得に興味はあっても、仕事をしながら勉強するのは難しいという理由で二の足を踏んでいる方も多いのではないでしょうか。
そこで、忙しい毎日の中で上手に勉強する方法を紹介します。
すき間時間を有効活用
通勤時間やお昼休みなどのすき間時間を有効に使うことが大切です。記憶用の単語帳を持ち歩いたり、学習用のアプリをインストールするなど、短い時間でも学習できる方法をつねに用意しておきましょう。短時間だからこそ、集中して勉強できる貴重なひとときになります。
朝または夜にまとまった勉強時間を
出勤前もしくは帰宅後に1時間程度のまとまった勉強時間を確保することを習慣づけましょう。たとえば、毎日1時間早起きして勉強時間にあてれば、電話やメールなどに邪魔されることなく集中して勉強できるはず。出勤時間が決まっているので、メリハリのある時間の使い方ができます。早起きが苦手な方は、睡眠前の1時間を勉強時間に。睡眠前の記憶は定着しやすいという説もあります。あとは休日を上手に使って、まとまった勉強時間を確保しましょう。
無理のないスケジュールを
残業、出張、体調不良など、仕事をしながら勉強していると、イレギュラーな事態が出てくるのは当たり前です。あまり無理な学習計画を立ててしまうと、途中でついていけなくなり、挫折してしまいがちです。2〜3日思うように勉強できなくても、1週間単位、1ヵ月単位でカバーできるような余裕を持ったスケジュールを立てましょう。
（2）社会人でも取得しやすい、オススメの資格
現在の業種や職種に関わらず、持っていて損のない資格や、仕事をしながらでも取得しやすい資格など、社会人にオススメの資格を3つ紹介します。
TOEIC／TOEFL
おなじみの英語検定です。国際化の時代、英語ができることは社会人に必須のスキルになりつつあります。TOEICやTOEFLは世界各国で実施されており、ご自身の英語力の指標になります。高スコアを持っていれば、キャリアアップや転職にも役立ちます。
日本国内ではTOEICが一般的ですが、世界的にはTOEFLの結果のほうが通用しやすいといわれています。
マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）
さまざまな業務で使用されているパソコンソフト「Office」のスキルを証明する資格です。Word、PowerPoint、Excel、Access、Outlookのそれぞれに資格があるので、ご自身の業務や目的に合わせて選ぶことができます。WordとExcelはスペシャリスト（一般レベル）とエキスパート（上級レベル）があります。日常業務と直結している人も多いことから、勉強しやすく、すぐに業務に活かせる資格です。
日商簿記検定
財務諸表を読めるなど、数字に強いことを証明する資格です。経理をはじめとする事務関連の業務に役立つだけでなく、数字を扱う営業職や、将来の経営者・管理職を目指す人にもおすすめです。
1級から3級まであり、2級を取得していれば、財務面から企業の経営状態を理解できるレベルになります。
（3）社会人でも教育ローンが使えるってご存知ですか？
資格取得を目指す上で、必要となる費用についても気になるもの。資格試験の受検料はもとより、勉強するためのテキストを購入したり、通信講座を利用したり、スクールやセミナーに通うことも必要かもしれません。
企業によっては社員の自己啓発を奨励し、資格取得に補助金を出すなどの支援制度を設けているところもあるので、まずはお勤め先の会社にこうした制度があるかどうか調べてみてはいかがでしょうか。
また、以下のような社会人の資格取得に利用できる貸付制度もあります。
- 国の教育ローン
- 雇用保険の教育訓練給付
- 民間の金融機関の教育ローン
それぞれの特徴について紹介しましょう。
国の教育ローンは、日本政策金融公庫が取扱う教育ローンで、正式名称を「教育一般貸付」といいます。最高限度額は350万円（海外留学資金は450万円）で、金利は固定金利で年1.71%（2019年9月現在）、返済期間は最長15年となります。
国が行っているローンなので、金利が低く設定されていますが、勤務状況、所得状況、他の借入れ状況などの審査に通らなければ、借りることができません。
雇用保険の教育訓練給付は、厚生労働大臣が指定する教育訓練を修了すると、その授業料の20%〜最大70%が支給されるという制度です。対象となる教育訓練は、英語検定、簿記、プログラミング、介護、税理士など多岐にわたっており、通信講座で学べるものも含まれています。ただし、給付を受けるためには雇用保険の被保険者であった期間などの条件があります。
銀行など民間金融機関の教育ローンも社会人の資格取得のために利用することができます。金融機関によって金利や条件等は多少異なるものの、国の教育ローンに比べると金利は多少高い反面、融資限度額が高く設定されていたり、使いみちを確認できる書類さえ用意すれば、比較的借りやすいのが特徴です。
また、民間の金融機関で借りる場合、使いみちを限定されないフリーローンを活用するという方法もあります。
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