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投資信託の基礎知識

投資信託のリスクとその付き合い方について

投資信託のリスクと
その付き合い方について

投資信託って失敗したらお金なくなっちゃうのかな?

投資信託には値動きがあり、増えることも、減ることもあります。
ただし、正しく理解すれば怖いものではありません!

投資信託の「リスク」=「危険」
ではありません!

投資についてまわるリスクを「危険」「値下がり」とネガティブにとらえる方がいますが、投資信託では「リスク」とは「値動きがプラスやマイナスに動く幅」を言います。

リスクが大きい
期待できるリターンが大きくなる分、相場が下落した際の値下がり幅も大きくなります。
リスクが小さい
相場下落時の値下がり幅は小さいですが、上昇時に期待できるリターンも小さくなります。

資産運用ではリスクとリターンの
関係を知ることが重要です!

投資対象別のリスクとリターン

投資対象によってリスクやリターンの大きさが異なってきます。ご自身が許容できるリスクと投資対象を確認しておきましょう。

  • 上図はあくまでもイメージであり、投資対象のリスク・リターンを保証するものではありません。

投資信託で知っておきたい
主なリスクの種類

価格変動リスク 株式や債券などは、経済動向などさまざまな要因で日々価格が変動します。それらに投資している投資信託も同様に価格が変動します。
信用リスク 株式や債券の発行者の信用状況の変化等により、株式や債券の価格は変動します。それらに投資している投資信託も同様に価格が変動します。
為替変動リスク 外貨建ての資産は円とドルや円とユーロなどの為替相場の変動の影響を受けます。外貨建資産に投資している投資信託は、円安になると基準価額が上昇し、円高になると基準価額は下落します。
流動性リスク 有価証券等の市場規模が小さく取引量が少ない場合、有価証券等を売却する際に希望する時期や価格で売却できないなど、不利益を被ることがあります。
カントリーリスク 投資対象国・地域において、政治経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、そこに投資している投資信託も同様に価格が変動します。
リート(不動産投資信託)への
投資に伴うリスク
不動産投資信託証券は、保有する不動産の価値や収益性等の不動産市況により価格が変動します。一般的に不動産市況や景気が悪化すると基準価額の下落要因となります。
  • 上記のリスクは一般的なリスク要因を記載したものであり、ファンドのもつ全てのリスクを網羅するものではありません。
  • 各ファンドにおけるリスクの詳細は商品ごとの「投資信託説明書(交付目論見書)」等でご確認ください。

リスクを低減するテクニック

資産分散

異なる投資対象を複数組み合わせる

一般的には、保有する金融商品の種類を増やすほど、全体として値下がりする危険性は小さくなるといわれています。一つの商品が値下がりしても、残りの商品でカバーすることができるからです。

時間分散

購入する時期を分散

安い時に買って高い時に売れるのが理想ではありますが、プロでもなかなかうまくできるものではありません。
そこで一度にまとめて購入するのではなく、一定額を毎月購入すると価格が安い時にたくさん、価格が高い時に少しだけ購入できるため、購入単価が平均化できるといわれています。

長期運用

長期的な視点で資産を育てましょう

短期投資では、投資したタイミングによって価額が大きく変動することがありますが、長期保有することで、マイナスの年があってもプラスの年と補完し合うため、値動きの幅が小さくなり、安定した運用成果を期待できます。

投資信託に関するご注意事項

  • 投資信託は、預金商品ではなく、元本の保証はありません。
  • 投資信託の基準価額は、組入れ有価証券等の値動きにより変動するため、お受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動により基準価額が変動するため、お受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。これらのリスクはお客さまご自身が負担することになります。
  • 投資信託は、預金保険の対象ではありません。
  • 当行で販売する投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当行は、投資信託の販売会社です。投資信託の設定・運用は投資信託委託会社または海外の投資顧問会社が行います。
  • 投資信託をご購入の際は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧いただき、内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

投資信託に係るお客さまの負担となる主な費用

申込時に
直接負担
いただく
費用
申込
手数料

申込価額 × 3.85%(税抜3.5%)以内

解約時に
直接負担
いただく
費用
信託財産
留保額

解約請求受付日の基準価額 × 1.0%以内

  • 解約請求受付日の翌営業日または翌々営業日の基準価額を適用するファンドもあります。
保有
期間中に
ファンドが
負担する費用
(間接的に
負担
いただく
費用)
信託報酬

総資産額の年2.42%(税抜 年2.2%)以内

  • 成功報酬を別途ご負担いただくファンドもあります。
    (実績連動クーポンに対して11.0%(税抜10.0%)以内
  • 株式の貸付の指図をおこなう場合、その品貸料の一部に相当する額を別途ご負担いただくファンドもあります。
    (品貸料に対して55.0%(税抜50.0%)以内
その他の
費用

上記のほか、ファンドでは売買委託手数料、監査報酬、組入資産の保管等に要する諸費用、先物取引・オプション取引等に要する費用、投資するファンドの信託報酬等を負担しております。
「その他の費用」については、ファンドにより異なります。また、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

  • お客さまにご負担いただく費用等の合計額については、ファンドやお申込代金、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

【2019年10月1日改定】

商号等

株式会社 池田泉州銀行
登録金融機関 近畿財務局長(登金)第6号

加入協会

日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

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